水中ドローンには大きな可能性がある―。大歩(本社・函館)は水中ドローンを活用した新事業に乗り出す。建設現場の水中目視検査などに用いるほか、2022年夏には操作やメンテナンス方法を教えるスクールの開校を計画している。

新事業への抱負を述べる中村社長

　同社は、魚礁工事の海中調査やスキューバダイビングなどの講習を展開。道内各地の海を潜ってきた。

　新型コロナウイルスの影響で仕事量が大きく減少。そうした中、水中ドローンの性能向上を知ったことなどから、経済産業省の事業再構築補助金を活用し、新たな一歩を踏みだす。

　オプションなどが異なる3機種のドローンを複数台ずつ購入。これまで潜水士が海中で目視確認してきた現場に導入し、仕事を一部置き換える。それにより作業員の安全性向上や作業の大幅な効率化が見込める。

　中村徹也社長は「現場によるが、作業効率が30―40％向上する。ドローンは働き方改革にもつながる」と話す。

　水中ドローンは、扱い方さえ学べば老若男女問わず運用可能。そこで、ドローンスクールを22年7―8月に開校する。来春には水深4ｍの専用プールを本社敷地内に建設。専用プールを作るのは全国でも例がないという。

　中村社長は「漁師など水中ドローンに関心のある人は多い。学生にも来てもらい、新しいアイデアを生み出してほしい。そうした人たち向けの施設にしたい」と意気込む。

　新たな挑戦に「楽しんで取り組みたい」と前向きな姿勢を示す。(函館)