目視検査やスクール開校 大歩が水中ドローンで新事業 

2021年10月21日 15時00分

 水中ドローンには大きな可能性がある―。大歩(本社・函館)は水中ドローンを活用した新事業に乗り出す。建設現場の水中目視検査などに用いるほか、2022年夏には操作やメンテナンス方法を教えるスクールの開校を計画している。

新事業への抱負を述べる中村社長

 同社は、魚礁工事の海中調査やスキューバダイビングなどの講習を展開。道内各地の海を潜ってきた。

 新型コロナウイルスの影響で仕事量が大きく減少。そうした中、水中ドローンの性能向上を知ったことなどから、経済産業省の事業再構築補助金を活用し、新たな一歩を踏みだす。

 オプションなどが異なる3機種のドローンを複数台ずつ購入。これまで潜水士が海中で目視確認してきた現場に導入し、仕事を一部置き換える。それにより作業員の安全性向上や作業の大幅な効率化が見込める。

 中村徹也社長は「現場によるが、作業効率が30―40%向上する。ドローンは働き方改革にもつながる」と話す。

 水中ドローンは、扱い方さえ学べば老若男女問わず運用可能。そこで、ドローンスクールを22年7―8月に開校する。来春には水深4mの専用プールを本社敷地内に建設。専用プールを作るのは全国でも例がないという。

 中村社長は「漁師など水中ドローンに関心のある人は多い。学生にも来てもらい、新しいアイデアを生み出してほしい。そうした人たち向けの施設にしたい」と意気込む。

 新たな挑戦に「楽しんで取り組みたい」と前向きな姿勢を示す。(函館)


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