神戸大はこのほど、釧路湿原の水から絶滅が危惧されているキタサンショウウオのDNAを検出したと発表した。パシフィックコンサルタンツ(本社・東京)も参加する共同研究グループの成果。個体が確認できなくても生息状況を把握できるため、今後は他種を含めた調査や保全活動への応用が期待される。
外国人向け不動産販売の日本信達(本社・小樽)は、抗菌・消臭効果がある光触媒と珪藻(けいそう)土を組み合わせた左官事業「抗菌リフォーム」を展開中だ。日本の伝統と高い機能性を壁に求める海外富裕層の要望がきっかけで2018年に始めた。コロナ禍で2月からは住宅のほか、不特定多数の出入りが多いホテルや飲食店で導入が増えている。
札幌施設管理(本社・札幌)は、オフィスビルや公共施設などに向けて「SPT配管診断」を提案している。配管にエックス線を照射し、得られた透過デジタル画像から配管内部のさびの状況や腐食の深さを高精度に数値化する。診断結果は保全計画書としてまとめ、健全度をSからDまで5段階で表すほか、工程表や概算工事費などを示す。東京など首都圏で多く採用され、最近は国会議事堂内の配管診断も担った。