1988年創業のレアックス(本社・札幌)は、地質・環境調査や検層装置の独自開発に取り組んでいる。鮮明な画像を映し出せるボアホールカメラは、国内シェアの9割を占める。顧客のニーズに応えるため、日々技術革新を続けている。

　2019年度の全国安全週間が1日から始まった。近年は陸上貨物運送事業や第三次産業の事故増加率が高く、転倒や熱中症を中心とする労働災害の発生が目立つ。一方、快適かつ安全な作業に不可欠な作業着や安全靴は、大手スポーツメーカーの参入などによってファッション性が一層高まっている。労働環境の安心・安全に役立つグッズやサービスの動向をさまざま見てみた。

　子育て中のカラスに威嚇や攻撃されるなど注意が必要なこの時期、北海道環境バイオセクター(本社・札幌)のカラス対策グッズ「ＳＡＲＡＢＡ(さらば)カラスくん」が歩行者やランナーなどから重宝されている。ヒトデから抽出したエキスでカラスを寄せ付けなくする製品。最近は建設業界向けに鳥類忌避(きひ)塗料「バードコレンジャー」を用意した。カラスや猛きん類を寄せ付けない水溶性塗料で、ヘルメットや建物の屋上、鉄塔などに塗ると、ふん対策として効果を発揮。腐食防止にもなるため、手軽な維持管理策として注目されそうだ。

　大阪大と興部町は、バイオガスからメタノールを製造する技術開発と実用化検討を共同で始める。乳用牛などの家畜ふん尿から得られるバイオガスを原料に、メタノールとギ酸を製造。コア技術が確立すれば、町営プラントから年間80㌧のメタノールと400㌧のギ酸が得られると試算している。全国の乳牛や肉用牛135万頭から試算すると約1700億円分(350万㌧)のメタノールに相当し、電力供給が不安定な地域への燃料供給に貢献する技術などとして期待できるという。

　エムシーワールド(本社・恵庭)は、木材利用の可能性を広げる「液体ガラス」を提案している。木材に塗布・含浸させることで、寸法の安定性や強度を高めるほか、防炎や変色防止などの機能が得られる。木材を屋内外で長く使える技術として本州ではモデルハウスや街路歩道、木製サッシなどで使われていて、積雪寒冷地の道内でも効果を実証しながら、徐々に採用を広げたいと考えている。