第9回全球エネルギー水循環プロジェクト国際会議は7月10日、土木学会北海道支部が気候変動に対して脆弱な地域で生じる地盤複合災害のリスク評価と適応策を巡るセッション（画像）をした。気候変動による災害の頻発化に警鐘を鳴らし、研究者と技術者の協力を呼び掛けた。北海道開発局が主催したセッションでは、現行の費用便益（Ｂ／Ｃ）分析からの脱却を求める意見が出た。

参加者全員が出席可能なプレナリーセッションでは、世界気象機関のステファン・ウーレンブルック氏がグローバルデータの一貫性から各国によるデータ情報の共有を提言。都市の気候研究を専門とする筑波大学の日下博幸教授は、東京の熱ストレス問題を改善する都市キャノピーモデルを紹介。国立環境研究所の花崎直太気候変動影響評価研究室長は水文学と経済学の相互関係を説明した。